アーリーリタイア後に不労所得を得るための投資先はどこがいい？
アーリーリタイアやセミリタイアした後に生活費に資産収入による不労所などを組み入れる場合、候補となる投資先についてまとめました。
以下の何れか、または組み合わせに落ち着くことが多いです。
| 大分類 | 小分類 | 運用利回り | おすすめ度 |
|---|---|---|---|
| 投資信託/ETF | S&P500 | ７％～９％ | ★★ |
| 投資信託/ETF | 全世界投資 | ５％～７％ | ★★★ |
| 投資信託/ETF | 高配当ETF | ３％～５％ | ★★ |
| FX | スワップ金利 | ３％～５％ | ★★ |
| 個別株式 | 配当/貸株金利 | ２％～３％ | ★ |
運用利回りについて簡単に説明します。
例えば、１００万円の投資商品があり１年間で１０万円の利益がでるのであれば、その投資商品の年間の利回りは１０％となります。
ここで、運用利回りが２０％や３０％の投資商品を購入すれば、、、、
と考えたあなたは危険です！
運用利回り１０％を超える商品は相当なリスクがあるか、詐欺商品と考えた方がよいです。
投資信託/ETF（S&P500）
アメリカの主要企業５００社の株価指数に投資する投資信託やETFです。
世界的に見てもアメリカの経済規模は５０％を超えており、アメリカが今後も成長し続けるのであればリスク分散効果も高く利回りも高いため、人気の投資先の一つです。
世界的に有名な投資家であるウォーレン・バフェットさんも推奨されていることでも有名ですね。
投資信託/ETF（全世界投資）
日本、先進国、新興国の各国の株式と債券の投資信託やETFを組み合わせて、全世界に分散投資する投資方法です。
過去数百年間にわたり経済は世界全体では約５％で緩やかに成長し続けていると言われています。
S&P500と比較するとアメリカに集中投資していないため、仮に今後アメリカ経済が減速した場合には、全世界投資の方が利回りが良くなる可能性もあります。
また、一言で全世界投資といっても、各資産クラスの配分（アセットアロケーション）によって、自分に合ったリスクとリターンを設定することが出来ることも特徴です。
世界の経済成長率が５％であることに対して一覧表では運用利回りを５％～７％としている理由は、積立投資によるドルコスト平均法と適切なタイミングでリバランスを行うことによって１％～２％程度利回りを上げる効果を見込んでいるためです。
そのため金のなる木農園では自分のタイミングでリバランスを行えるようにバランスファンドではなく、個別のインデックスファンドを組み合わせた投資をおすすめします。
投資信託/ETF（高配当ETF）
高配当の株式で構成された投資信託やETFへ投資を行う方法です。
投資先の企業としては日本ではなくアメリカとすることが無難です。
理由は、日本とアメリカでは毎年増配をつづけている企業の数が圧倒的にアメリカの方が多いことと、企業側が株主への還元に対して積極的であることです。
S&P500や全世界投資との違いは、定期的に配当を受け取ることが出来るため、収入を得るために資産を売却する必要がありません。
注意点として、資産を形成するまでは利益を再投資して複利の効果を高めるために、配当や分配金などで受け取りをせずに再投資したほうが税金を徴収されないため有利になります。
今回は、資産の形成が終わって不労所得を受け取る段階であることを想定しているため、選択肢の一つとして紹介しています。
FX（スワップ金利）
FX（外国為替証拠金取引）と聞くと、ギャンブル性が高く破産している人がたくさんいるイメージでしょうか。
破産する理由は、何十倍もの高レバレッジで取引しているため、想定外の急落などで証拠金不足となり資産を失っているためです。
また、不労所得で収入を得るためにFXを利用する場合は、パソコンの画面に映るチャートを見ながらの売買ではありません。
基本的には外貨を購入し保有することで得られるスワップ金利を目的とした手法です。
FXのスワップ金利は購入する外貨との金利差を日々受け取ることが出来る仕組みです。
日本は依然としてゼロ金利政策により超低金利ですのでアメリカドルの場合でも年間で３％近い利回りが期待できます。
３％としたのは、レバレッジが１倍の場合ですが、例えばレバレッジを２倍まで引き上げることで利回りを６％近くとすることもできます。
ただし、レバレッジを１倍を超えて運用することは、いくら低レバレッジであったとしても、証拠金を失うリスクがありますので、バランスが大切です。
私はこのスワップ金利投資を５年ほど続けていますが、レバレッジが１倍～１．７倍程度で運用して、運用利回りは３％～５％程度で運用できています。
個別株式（配当/貸株金利）
国内外の配当を出している株式を複数組み合わせて、年間の利回り２％～３％を目標にする投資方法です。
高配当を目指すために投資先の企業を絞りすぎると１企業の倒産の影響が大きくなるため、できるだけ多くの企業の株式を保有することが重要です。
特徴として投資信託やETFとは違い株主優待の権利があります。
ただし、多くの企業の株式を個人で保有するとなると相当な資金力が必要となるため、万人にお勧めできる方法ではありません。