
2026年6月末時点の総資産は約1.06億円でした。2026年5月8日に1億円を達成してからの、定点観測の記録です。
達成後の今は「増やす」より「守る・持続させる」フェーズへ移行中です。分配金で生活費をどこまで賄えるかを毎月確認しながら、淡々と続けています。
今月の総資産
総資産:約1.06億円(2026年6月末記録)
配当生活への進捗
| 項目 | 金額・比率 |
|---|---|
| 年間分配金(税引後概算) | 約129万円 |
| 年間生活費(月25万円×12) | 約300万円 |
| 配当カバー率 | 約43.0% |
| 100%まで残り | 約171万円/年 |
分配金で生活費を100%賄うことが次の目標です。現在の配当カバー率は約43.0%。毎月この数字を積み上げていくことが、1億円達成後のテーマです。
前月比・年初来
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 前月末総資産 | 約10373万円 |
| 今月末総資産 | 約10560万円 |
| 前月比 | +187万円 |
| 年初来 | +1429万円 |
6月は前月に引き続き、米国株を中心とする株高と円安基調が維持されたことで、評価額が微増しました。大きな相場変動こそなかったものの、保有資産がじわじわと堅調に推移し、前月比で187万円のプラスとなりました。
アセットアロケーション
2026年6月末時点のアセットアロケーションです。
リスク資産(合計 約9827万円)
| ETF | 金額(概算) | リスク資産内比率 | 目標比率 |
|---|---|---|---|
| 全世界ETF(VT系・NISA/特定/iDeCo含む) | 約3359万円 | 34.2% | 40% |
| 国内株式ETF(iSTOPIX・NISA/特定) | 約3125万円 | 31.8% | 40% |
| 高配当ETF(VYM・特定口座) | 約3342万円 | 34.0% | 20% |
目標比率に対しては、高配当のVYMが34.0%と依然として高水準を維持しています。1億円を超えた現在、無理にリバランスをする予定はありませんが、今後は引き続きNISAの成長投資枠などを活用し、国内株式ETF(iSTOPIX)や全世界株式ETFの比率を高めていく予定です。
安全資産(合計 約733万円)
現預金のみを安全資産として管理しています。安全資産合計733万円のうち、家電等の買い替え積立50万円を除いた683万円が生活防衛資金に相当し、現在の生活費(月25万円)に対して約2年3か月分に相当します。
生活費の月数で管理しているため、資産が増えても安全資産を無駄に積み上げない設計にしています。
分配金(年間利回りベース概算)
保有ETFの年間利回りをもとにした分配金の概算(税引後)です。
| ETF | 分配金概算(年・税引後) |
|---|---|
| VT 特定口座 | 約23万円 |
| VT NISA | 約11万円 |
| VYM 特定口座 | 約53万円 |
| iSTOPIX 特定口座 | 約30万円 |
| iSTOPIX NISA | 約12万円 |
| 合計 | 約129万円 |
年間129万円(税引後概算)。月換算で約10万円です。
年間129万円(税引後概算)は、月換算で約10万円の収入に相当します。現在の生活費の約4割をカバーできる水準であり、早期退職後の生活設計において非常に心強い支えになると考えています。
今月の入出金
毎月の定期投資として、NISAのつみたて枠へのインデックスファンド積立とiDeCoの最低掛け金(月5,000円)を継続しました。 今月の具体的な購入実績は以下の通りです。
| 約定日 | 銘柄 | 口座 | 購入金額(円) |
|---|---|---|---|
| 2026-06-02 | SBI・V・全世界株式 | NISA | 50,000円 |
| 2026-06-15 | SBI・全世界株式インデックス・ファンド | iDeCo | 4,828円 |
| 2026-06-24 | VT | 特定口座 | 225,263円 |
| 合計 | 280,091円 |
今月は定期積立に加え、余剰資金からVT(特定口座)のスポット購入を22万円ほど実施しました。普段は機械的な積立ですが、余剰資金が生じたタイミングでルール通りにリスク資産へと振り分けています。
今月考えたこと
1億円を超えてから2か月目となり、資産の細かい値動きに対する一喜一憂がさらに減ってきたと感じています。資産を増やすための投資から、生活を支えるための投資へと意識がシフトしつつあります。今後も生活防衛資金はしっかり確保した上で、配当カバー率の向上を目指していきます。
来月やること
来月(7月)も基本的には方針を変えず、NISAとiDeCoによる定期積立を淡々と継続します。また、ボーナス時期の余剰資金の配分についても検討を進める予定です。

